iRD（イルド）を徹底解説！やってみた評判は？メリットやリスクなどご紹介

少額から始められるため、投資初心者でもチャレンジしやすい不動産クラウドファンディングですが、年々事業者も増えており、どのサイトで始めればいいのか迷っている方も多いのではないでしょうか。
今回はiRD（イルド）について、強みや注意点、実際に使用している人のレビューなどをご紹介します。
複数のサイトと比較して、特徴やリスクを理解した上で自分に合ったサービスを選んでいきましょう。
※本記事は2025年2月時点での情報をもとに作成しております。

iRD（イルド）の基本情報

iRD（イルド）の特徴

iRDは、安全性が高く、分配金への蓋然性も高い設計のファンドを提供しており、非常に手堅い不動産クラウドファンディングサービスのひとつです。

運営元は、不動産投資や資産形成のサポートを強みとし、25年以上の歴史を誇る「JRD株式会社」です。

iRDのより詳しい特徴（メリット・デメリット）を以下にてご紹介します。

iRDのメリット

1. 元本や分配金の毀損リスクやが極めて低い
2. 短期の運用期間で資金サイクルが回しやすい
3. 資産形成のプロフェッショナルが運用

メリット①　元本や分配金の毀損リスクやが極めて低い

iRDのファンドは、平均劣後比率が約50%以上、つまり出資した対象不動産が「半値」にならない限りは、出資金の元本割れがない設計となっています。可能性は０ではありませんが、そこまで不動産価格が大幅下落することはあまり考えられないのではないでしょうか。
また分配金原資は、賃料収入としている場合がほとんどで、さらには賃貸人との間でサブリース契約も行っているため、分配金配当に対する蓋然性も高いことが想定されます。

メリット②　短期の運用期間で資金サイクルが回しやすい

各ファンドの平均運用期間は、約3.2ヶ月と非常に短い期間で設定されています。
預ける期間が短いことは、初めての出資でも手が出しやすいですし、短期間で利益を追求する方にとっては、大きなメリットになるでしょう。

メリット③　資産形成のプロフェッショナルが運用

運営元であるJRD株式会社は25年以上も不動産投資の第一線で活躍する企業で、6,200室以上（2024年12月時点）の分譲・供給実績があります。当然、そのプロが目利きした物件は需要も高く、高い収益性を生み出す運用ノウハウも有していると想定されます。
こうした事業者の実績も投資する上では、安心材料のひとつとなるのではないでしょうか。

iRDのデメリット

1. 募集枠が少ない
2. 中途解約ができない

デメリット①　募集枠が少ない

iRDのファンドは、1件当たりの募集金額が約1,600万円前後で、やや規模は小さめとなっており、抽選式の場合、当選するのもやや難しい状況になることがあります。
また募集頻度も3ヶ月に1件ペースと高頻度ではないため、投資したいタイミングと噛み合わない場合も考えられます。

デメリット②　中途解約ができない

不動産クラウドファンディング全般にいえることですが、出資確定後は途中で換金（中途解約）ができないことがデメリットのひとつといえます。
ただしiRDの場合、運用期間が約3ヶ月であり、資金拘束期間が短いため、よほど急を要しない限りはあまり心配する必要はないかもしれません。

iRDの運営元は？

iRDの運営元は、JRD株式会社という不動産投資や資産形成コンサルティングを主な事業とする企業です。
1997年創業で四半世紀に渡り、数々の実績を積み重ねているようですが、特に投資家から人気を集めているのは、自社マンションブランドの「セジョリシリーズ」の区分販売です。「セジョリシリーズ」は、洗練されたデザインや高い機能性が魅力で、大きな需要や安定した収益性が期待できるとし、機関投資家だけでなく、個人の投資家まで多くの人が参入しているようです。

またJRDの特徴としては、不動産投資として良質な物件提案を行うだけでなく、その後のプロパティマネジメントや節税対策、会計処理に関するパートナーとして、お客様に寄り添ったサービス展開を行っているところです。

特に法務・税務のエキスパートと提携して、即時償却や相続税対策としての不動産購入など専門的な知識が必要なニーズまで幅広く相談できます。

編集部評価

編集部によるiRDへの評価は以下の通りとなっています。

安定的かつ短期の利益追求に最適

メリットでも述べたように安全性の高いファンド設計や短い運用期間により短期利益が見込めることがiRDの特徴となっています。
逆に短期運用の場合、予定利回りが年利算出となっているため、実際のリターンは年間÷運用期間で求める必要があり、しっかりとした収益を上げるのであれば、ある程度まとまった出資金で臨むことをオススメします。

不動産投資の体験としてもオススメ

一般的な不動産投資であれば、初期費用も数百万レベルとなかなか手が出しづらいですが、iRDであれば10万円から不動産投資を体験できます。
まずは少額からプロの投資物件に出資しながら、不動産投資へのノウハウや経験値を得ていくのもよいのではないでしょうか。

こんな人におすすめ

iRDはローリスクで短期利益を追求する方に向いていると思われます。

• 安全性の高いファンドに投資したい人
• 数カ月の短期間でリターンを享受したい人
• 不動産投資の一端を体験してみたい人

不動産クラウドファンディングの注意点

ここまでサービスの特徴や利点などを中心にお伝えしてきましたが、不動産クラウドファンディングは投資商品となりますので、リスクについてもきちんと理解しておきましょう。

不動産クラウドファンディングのリスク

不動産クラウドファンディングにはいくつかリスクがあります。

特に不動産クラウドファンディングにおける代表的なリスクは「元本毀損リスク」です。

事業者が販売する不動産クラウドファンディングの不動産小口化商品は、不動産のプロが目利きした物件であり、一定以上の勝算があって商品化しているはずです。

しかし、不動産市場の大幅な変動や天災による被害、金融危機など突発的な外的要因により、不動産価値や金利が大きく下落することもあります。

その結果、空室が発生し、想定通りの賃料収入が得られなかったり、仕入価格より低い価格で売却することで「売却損」が発生することが考えられます。

このように運用で想定通りの利益が上がらなかったり、売却損が発生した場合、投資家への分配金が０円になるだけでなく、預けた資金も減額して返還（元本割れ）となり、投資結果がマイナスで終わる可能性があります。

不動産クラウドファンディングは少額で投資できるとはいえ、一定のリスクは理解した上で投資を行う必要があります。

元本毀損リスクを軽減する「優先劣後システム」とは

元本毀損リスクに関しては、多くの不動産ファンドにて「優先劣後システム」が採用され、一定の損失までは事業者側にてカバーしてくれる仕組みが設置されています。

「優先劣後システム」では、投資家たちから出資（優先出資）だけでなく、サービス運営元自らも出資（劣後出資）を行い、不動産を購入・所有・運用していきます。そして万が一、対象不動産の売却損などが発生した際には事業者による劣後出資分から損失分をカバーし、投資家たちの優先出資分は守られる仕組みとなっています。（この制度は元本を保証するものではなく、劣後出資金額分まで損失をカバーするものとなっているため、万が一、それ以上の損失が発生した場合には優先出資である投資家の元本が毀損します。）

例えば、1,000万円の不動産のうち、800万円分は投資家たちから資金（優先出資）を集め、200万円分を事業者が資金を出資（劣後出資）した際、仮に不動産の売却によって100万円の損失が発生したとしても、その損失は事業者の劣後出資200万円から被るため、投資家たちからの出資金は出資時と同じ金額が返還されます。

なお、優先劣後システムは元本保証ではないので、上記の例にて損失額が200万円を超えて発生した場合は、損失額の一部が投資家たちの優先出資から差し引かれ、元本毀損に至ることもあります。

※優先劣後システムはファンドごとに劣後出資比率が変わります。投資前にご自身にてご確認ください。

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まとめ

当記事ではローリスクながら短期で利益享受を期待できる不動産クラウドファンディングサービス「iRD（イルド）」についてご紹介させていただきました。

当サイトでは投資家の方たちがより自分に合ったサービスに挑戦できるよう、これからも各社の分析を行い、様々なコンテンツとして発信していきます。
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